【海外事例】Home Depotのサプライチェーン高速化に学ぶ！米国の最新動向と日本への示唆

物流変革の波が押し寄せる今、なぜHome Depotなのか？

「2024年問題」によるドライバー不足、燃料費の高騰、そしてEC需要の常態化――。日本の物流業界は今、かつてないプレッシャーの中にあります。多くの企業が「コスト削減」か「サービスレベルの維持」かの二者択一を迫られる中、米国では驚くべきスピードで物流網を進化させた企業があります。

それが、世界最大のホームセンターチェーン、The Home Depot（ホーム・デポ）です。

同社は過去数年でサプライチェーンを根本から作り変え、在庫品の55%で当日または翌日配送を実現しました。これは2022年時点と比較して3倍以上のカバー率です。特筆すべきは、Amazonが得意とする「書籍や雑貨」のような小物だけでなく、木材や建材といった「長尺物・重量物」を含めてこのスピードを実現している点です。

本記事では、海外物流トレンドとして注目される「How Home Depot sped up its supply chain — and what comes next」の事例を深掘りし、物理インフラとデジタル技術を融合させた同社の戦略を解説します。さらに、ウォルマートやKrogerといった他社の動向も交えながら、日本の経営層やDX担当者が明日から使えるヒントを提示します。

米国物流の最新動向：スピードと効率の「ハイブリッド化」

米国では今、パンデミック期に急拡大したEC物流の揺り戻しと、実店舗回帰の動きが交錯し、より洗練された「オムニチャネル物流」へと進化しています。

単なる「早さ」から「最適な場所からの出荷」へ

数年前まで、米国の小売業者は「Amazonにいかに対抗するか」に主眼を置き、ひたすら配送スピードを競っていました。しかし現在は、スピードを維持しつつ「物流コストの最適化」と「在庫回転率の向上」を重視するフェーズに入っています。

その鍵を握るのが、店舗と物流センター（DC）の役割分担の再定義です。店舗を単なる売り場ではなく「マイクロフルフィルメントセンター」として活用する動きが定着しつつあります。

米国主要小売企業の物流戦略比較

米国の大手小売業者がどのように物流ネットワークを構築しているか、主要3社の戦略を比較します。

このように、各社とも「店舗資産」を最大限活用しつつ、バックエンドの物流インフラに巨額の投資を行っています。

ケーススタディ：Home Depotのサプライチェーン改革

ここからは、Home Depotがいかにして巨大で重い商品の高速配送を実現したのか、その裏側にある「インフラ」と「テクノロジー」の両面から解説します。

1. 過去8年で約200拠点を増設する圧倒的なインフラ投資

Home Depotの変革を支えているのは、物理的なネットワークの拡張です。同社は過去8年間で物流ネットワークを再構築し、約200の施設を追加しました。その内訳は以下の通りです。

• 地域配送拠点（Local distribution points）: 約160拠点
• 直販フルフィルメントセンター（Direct fulfillment centers）: 20拠点
• 建材・木材用配送センター（Flatbed distribution centers）: 17拠点

かつて同社のサプライチェーンは、店舗への在庫補充が主目的でした。しかし現在では、プロの施工業者（Pro）や一般顧客（DIY）の自宅・現場へ直接届けるための機能が大幅に強化されています。特に、かさばる建材を扱うための専用DC（Flatbed DC）を配置したことで、従来は配送が難しかった大型商品の翌日配送が可能になりました。

この大規模なインフラ投資は、Krogerが自動化倉庫に巨額を投じている動きとも共通しており、米国のトップティア企業が「物流こそ競争優位の源泉」と捉えていることがわかります。（参照: Krogerの4億ドル物流投資）

2. 「Ship from Best Location」アルゴリズムによる最適化

拠点を増やしただけでは、在庫が分散し管理が複雑化します。そこでHome Depotが導入したのが、独自のアルゴリズム「Ship from Best Location」です。

これは、注文が入った瞬間に以下の要素を計算し、最適な出荷元を自動決定するシステムです。

• 顧客の配送先住所
• 各拠点（店舗、DC、FDC）の在庫状況
• 配送コストとリードタイム
• 商品の特性（サイズ、重量）

例えば、ある顧客が電動ドリルと木材を注文したとします。アルゴリズムは「ドリルは最寄りの店舗から、木材は地域の建材DCから」といった分割出荷が良いのか、それとも「少し遠くの大型センターからまとめて出荷」する方がコスト安かを瞬時に判断します。

この仕組みにより、在庫の偏りを防ぎつつ、配送スピードとコストのバランスを最適化しています。これはAIを活用した在庫最適化の好例であり、同様のアプローチはNautaなどのテック企業も推進しています。（参照: NautaのAI在庫最適化）

3. 夜間を活用した新配送手法「Relay」

さらに革新的なのが、「Relay（リレー）」と呼ばれる配送モデルです。

通常、長尺物や重量物の配送は準備に時間がかかり、翌日配送は困難でした。しかし「Relay」では以下のプロセスでスピードアップを実現しています。

1. 夜間準備: 顧客の注文に基づき、夜のうちにフルフィルメントセンター（FDC）で商品をトレーラーに積み込む。
2. 店舗への輸送: そのトレーラーを夜間に走行させ、配送エリア内の「店舗の駐車場」へ運ぶ。
3. 翌朝配送: 翌朝、ドライバーは店舗の駐車場にあるトレーラーをピックアップし、そこから顧客の現場へラストワンマイル配送を行う。

店舗を「在庫の保管場所」としてだけでなく、夜間の「クロスドッキング拠点（中継地点）」として活用する発想です。これにより、FDCから遠いエリアでも翌日配送が可能になり、同社はこの手法で18の主要市場へ商圏を拡大しました。

日本企業への示唆：Home Depot事例をどう活かすか

Home Depotの事例は、国土が広くインフラ投資が活発な米国ならではの話に聞こえるかもしれません。しかし、そのエッセンスは日本の物流課題解決にも十分応用可能です。

1. 店舗資産の「物流ハブ化」を再考する

日本にはコンビニやドラッグストア、ホームセンターなど、高密度な店舗網があります。しかし、多くの企業で店舗は「販売の場」であり、物流機能はバックヤードの片隅で行う程度に留まっています。

Home Depotの「Relay」のように、夜間の店舗駐車場や遊休スペースを中継拠点として活用することは、日本でも検討の余地があります。特に2024年問題で長距離輸送が難しくなる中、ハブ＆スポークの中継点として既存店舗を活用できれば、新たな設備投資を抑えつつ配送網を維持できる可能性があります。

2. 「属人的な出荷判断」からの脱却

日本の物流現場では、依然としてベテラン担当者の経験と勘による出荷指示が少なくありません。「Ship from Best Location」のようなアルゴリズム導入は、DXの第一歩です。

• 在庫の可視化: 全拠点の在庫をリアルタイムで把握する。
• ロジックの自動化: 「距離優先」か「在庫消化優先」か、経営方針に基づいたロジックをシステムに組み込む。

これにより、誰が担当しても最適な配送ルートが組めるようになり、属人化の解消とコスト削減につながります。

3. B2B（プロ向け）物流の強化による差別化

Home Depotの成功は、一般消費者（DIY）だけでなく、プロ（工務店や施工業者）の利便性を劇的に向上させた点にあります。プロは「明日、現場で絶対に必要」な資材を求めます。

日本のホームセンターや建材商社においても、「現場への翌日確実配送」は強力な差別化要因になります。AmazonなどのEC巨人が入り込みにくい「重量物・長尺物」の物流網を強化することは、ニッチながら強固な市場を築く戦略として有効です。

また、顧客体験（CX）を高める物流戦略という観点では、医療物流のHenry Scheinの事例も参考になります。（参照: Henry Scheinの次世代DC）

まとめ：物理とデジタルの融合が物流の未来を拓く

Home Depotの事例から学べる最大のポイントは、「物理インフラ（拠点・トラック）」と「デジタル（アルゴリズム）」の両輪が揃って初めて、サプライチェーンの変革が成し遂げられるという事実です。

• 物理: 商品特性に合わせた専門拠点の配置と、既存店舗の有効活用。
• デジタル: 最適な場所から出荷するための自動判定システム。

日本の物流企業も、「ドライバー不足だから運べない」と嘆くのではなく、既存のアセットをどう組み合わせれば効率化できるか、デジタル技術でどこを補えるかという視点が必要です。

「How Home Depot sped up its supply chain」の物語は、単なるスピードアップの話ではなく、変化する顧客ニーズに合わせて自社の形を柔軟に変え続ける企業の姿勢そのものです。次は、あなたの会社がその変革の主役になる番かもしれません。