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Home > 物流用語辞典 > 貿易・国際物流> ドレージ輸送

ドレージ輸送とは?

この記事の要点
  • キーワードの概要:ドレージ輸送とは、国際輸送で届いた海上コンテナの中身を出さずに、そのままトレーラーに載せて工場や倉庫へ陸上輸送する仕組みのことです。
  • 実務への関わり:トラック頭部と荷台を分離できる構造を生かし、コンテナを置いたままドライバーが別の作業に向かうことで作業待ち時間を減らし、輸送効率を高めます。
  • トレンド/将来予測:港湾の予約システムによる混雑解消や、輸入コンテナをそのまま輸出用に再利用する取り組みが進み、CO2削減とコスト節約の両立が期待されています。

ドレージ輸送(Drayage)とは、国際輸送で運ばれてきた海上コンテナをコンテナから貨物を降ろさず(デバンニングせずに)、そのままの状態で目的地である工場や倉庫、港湾ターミナルへ陸上輸送する仕組みです。日本の物流現場や貿易実務では「ドレー」「ドレー輸送」とも呼ばれます。

語源は英語の「dray(荷馬車)」に由来します。1800年代の欧米において、側面のない低い荷車(Dray)に馬を繋ぎ、港湾や鉄道ターミナルから近隣施設へ短距離の貨物輸送を行っていた歴史が背景にあります。現代の国際物流においても、本船から降ろされたコンテナを内陸の物流拠点まで繋ぐ「ラストマイル」や、輸出貨物を港に届ける「ファーストマイル」を担う専門性の高い輸送形態として定着しています。

目次
  • ドレージ輸送(海上コンテナ陸上輸送)とは?一般的なトラック輸送との違い
  • 一般的なトラック輸送(バン型・平ボディ)との明確な3つの違い
  • 港湾物流における「オンドック」「オフドック」「シャトル」ドレージの違い
  • ドレージで使われるシャーシ(トレーラー)の種類と積載スペック比較
  • 20フィート・40フィート(2軸・3軸)シャーシの寸法・重量制限・最大積載量
  • リーファー(MG付き)や特殊コンテナ(フラットラック・オープントップ)用シャーシ
  • ドレージ輸送の料金体系・料金相場と費用内訳(コスト計算の仕組み)
  • 基本運賃・燃料サーチャージ・待機料・留置料を含む料金内訳
  • 距離別(近距離・中距離)の料金相場と追加コストが発生する具体的パターン
  • ドレージ手配の実務フローとトラブルを防ぐ依頼時の注意点
  • 手配ルートの選定(フォワーダー・ドレージ直接手配・マッチングプラットフォーム)
  • フリータイム超過による追加費用(デマレージ・ディテンション)を防ぐポイント
  • ドレージ効率化・コスト削減の具体的施策
  • ドライバー待機時間を削減する港湾VBS(予約システム)活用と事前情報連携
  • 空コンテナ回送費を削減する「コンテナラウンドユース(CRU)」の導入アプローチ

ドレージ輸送(海上コンテナ陸上輸送)とは?一般的なトラック輸送との違い

一般的なトラック輸送(バン型・平ボディ)との明確な3つの違い

一般的なトラック輸送(箱型のバン車や平ボディ車など)とドレージ輸送は、荷物を運ぶ車体構造から現場での作業工程、コスト管理方法に至るまで大きく異なります。主な違いは以下の通りです。

比較項目 一般的なトラック輸送(バン型・平ボディ) ドレージ輸送(海上コンテナ陸上輸送)
車両構造 荷台と車体が一体化(単体構造) 牽引車(ヘッド)とコンテナ台車(シャーシ)が分離構造
荷役・保管形態 積降作業中、車両とドライバーが現地に拘束される コンテナをシャーシごと切り離して置く「切り離し(頭切り)」が可能
料金体系・決定基準 台数・時間・走行距離(中長距離運賃)ベース 距離別定価タリフ+コンテナサイズ・重量・待機割増等の加算

構造上の最大の特徴は、トレーラーヘッドとシャーシが分離可能な点にあります。この構造を利用し、荷主の工場や倉庫にコンテナを載せたシャーシのみを留置してドライバーは別の回送に向かう「頭切り(置きシャーシ)」運用を行うことで、荷降ろし中のドライバー拘束時間をゼロに抑えられます。例えば日中10本のコンテナを受入処理する工場では、作業中の待機コストを大幅に削削減可能です。

また、運賃は国土交通省が公示する「標準的な運賃」の地区別タリフを基準に、コンテナサイズ(20フィート・40フィート)や重量制限に応じた各種割増金を加えて計算されます。

港湾物流における「オンドック」「オフドック」「シャトル」ドレージの違い

港湾ターミナル周辺では、移動場所や目的に応じて輸送形態が明確に区分されます。実務で頻出する代表的な3パターンは以下の通りです。

1. オンドックドレージ(On-Dock Drayage)
本船が着岸する岸壁(バース)に直結したコンテナヤード(オンドックCY)内でコンテナを移動させる構内輸送です。敷地内の短距離移動のため、専用の構内トラクターやシャーシが用いられます。

2. オフドックドレージ(Off-Dock Drayage)
岸壁から離れた港湾背後地や内陸部の保税蔵置場(オフドックCY)と本船ターミナル間を結ぶ陸上輸送です。大規模港湾においてターミナルの保管能力が限界に達した場合や、貨物の一時保管を行う際に運用されます。

3. シャトルドレージ(Shuttle Drayage)
コンテナターミナルと周辺物流センター間などを高頻度でピストン運行する輸送です。本船到着時に一斉退避させる場面などで活用され、港湾ゲート前の混雑回避に寄与します。

ドレージで使われるシャーシ(トレーラー)の種類と積載スペック比較

海上コンテナを陸上で運搬する際は、牽引する「シャーシ(コンテナ用トレーラー)」のスペック把握が不可欠です。道路法や車両制限令により公道を走行できる車両総重量(トラクタ+シャーシ+コンテナ+貨物)の上限が定められており、基準を超過すると道路法違反(過積載)となるためです。

20フィート・40フィート(2軸・3軸)シャーシの寸法・重量制限・最大積載量

海上コンテナ用シャーシは、長さに応じた「20フィート用」「40フィート用」と、車輪軸の数に応じた「2軸」「3軸」に分類されます。3軸シャーシは車輪軸を増やして道路への接地圧(軸重)を分散させる構造になっており、2軸よりも重い貨物の積載が法的に許可されます。

シャーシ規格 軸数 主要外寸(長×幅×高) 最大総重量(実質貨物上限目安)
20フィート用 2軸 約8.6m × 2.45m × 1.2m 20,320kg(約18,000kg)
20フィート用 3軸 約9.1m × 2.45m × 1.2m 24,000kg(約21,500kg)
40フィート用 2軸 約12.5m × 2.45m × 1.2m 24,000kg(約20,000kg)
40フィート用 3軸 約12.5m × 2.45m × 1.2m 30,480kg(約26,500kg)

貨物単体の実質最大積載量は、最大総重量からコンテナ自重(Tare Weight)を引いて算出します。例えば自重約3,800kgの40フィートコンテナを2軸シャーシで運ぶ場合の貨物上限は約20,200kgですが、3軸シャーシを使用すれば上限は約26,500kgまで拡大します。

月間50本の重量物を輸入する工場で2軸から3軸へ変更した場合、1本あたりの積載能力が約6t増えるため、月間で約10本分の輸送回数を削減できる計算になります。ただし、3軸シャーシは台数が少ないため配車枠が限定される上、ドレージ運賃に1本あたり3,000円〜5,000円程度の割増料金が加算される点に注意が必要です。

リーファー(MG付き)や特殊コンテナ(フラットラック・オープントップ)用シャーシ

特殊な形状や管理が必要な貨物には、専用設計の特殊シャーシを配置します。

  • MG付きシャーシ(発電機装着型): 冷凍・冷蔵コンテナ(リーファー)用。走行中も冷却装置へ給電する発電機(Motor Generator)を搭載します。発電機自体の重量(約300〜500kg)の分、貨物の最大積載量が減少します。
  • 低床シャーシ(ローローダー): 背高コンテナ(ハイキューブ:高さ約2.89m)や、天井開放型のオープントップコンテナ用。荷台高を通常の1.2mから1.0m以下に下げ、道路法の全高制限(基本3.8m、指定道路4.1m)をクリアします。
  • フラットラック・タンク用シャーシ: 側面・天井のないフラットラックコンテナや液体用ISOタンクコンテナ用。強力なツイストロック機構を備え、偏荷重や固定位置のズレを防止します。

特殊シャーシは標準料金から20%〜50%程度の割増運賃が適用されます。事前に荷姿や重量データを運送会社へ正確に共有することが追加費用の発生防止につながります。

ドレージ輸送の料金体系・料金相場と費用内訳(コスト計算の仕組み)

ドレージ輸送の費用は、コンテナヤード(CY)から目的地へ輸送し、荷降ろし後に空コンテナを港へ返却する「ラウンド制(往復運賃)」で算出されます。基本運賃以外に発生する各種付帯料金の算出条件を事前に把握しておく必要があります。

基本運賃・燃料サーチャージ・待機料・留置料を含む料金内訳

ドレージ費用の主な内訳と、実務上の発生条件は以下の通りです。

費用項目 算出基準・発生条件 金額の相場感 実務上の留意点
基本運賃(ラウンド運賃) CYから納品先までの往復距離およびコンテナサイズ(20ft/40ft)に応じて設定 距離に応じて30,000円〜100,000円程度 復路が空コンテナであっても往復運賃が適用される
燃料サーチャージ 基準軽油価格からの変動幅と走行距離に応じて算出 基本運賃の5%〜15%程度 燃料市場価格に連動して毎月変動する
待機料金(現場・CY待機) 指定時間(通常1〜2時間)を超えるドライバーの拘束時間に対して発生 1時間あたり3,000円〜5,000円 デバンニング遅延や港湾ゲートの混雑が主な要因
シャーシ留置料(台切り料) コンテナをシャーシごと納品先に数日間据え置く場合に発生 1日あたり10,000円〜20,000円 敷地スペースの事前確保と作業調整が必要
特殊シャーシ割増 3軸シャーシやMGシャーシなどの特殊車両指定時に加算 1便あたり5,000円〜15,000円 重量貨物や温度管理貨物の輸送で発生する

これらの基本項目のほか、有料道路利用料の実費精算や、夜間・早朝(22時〜翌5時)・休日運行に伴う割り増し料金(2割〜5割増)が加算されます。

距離別(近距離・中距離)の料金相場と追加コストが発生する具体的パターン

主要港(東京港・横浜港・大阪港等)を拠点とした距離別のドレージ料金相場(基本運賃目安)は以下の通りです。車両サイズの大きい40フィートコンテナは、20フィートに比べて運賃が1割〜2割高く設定されます。

輸送距離区分 走行距離の目安(往復ラウンド) 20フィート運賃相場 40フィート運賃相場
港湾地区内・オンドックドレージ 10km〜20km未満(港湾倉庫・保税地域) 25,000円〜35,000円 30,000円〜40,000円
近距離 20km〜50km程度(隣接市町村・都県境エリア) 35,000円〜50,000円 40,000円〜60,000円
近中距離 50km〜100km程度(隣接県の内陸物流拠点) 50,000円〜70,000円 60,000円〜85,000円
中距離 100km〜200km程度(北関東・甲信越・中京等) 70,000円〜95,000円 85,000円〜115,000円

現場で予期せぬ追加コストを発生させないために、以下の3つの典型パターンに注意が必要です。

1. 作業遅延に伴う長時間待機費
月間50本を処理する配送センターで、作業員不足によりデバンニングに4時間を要した場合、無償枠(2時間)を超えた2時間分(約6,000円〜10,000円)の待機料が請求されます。

2. 3軸シャーシ手配漏れによる直前キャンセル料
20フィートコンテナでコンテナ総重量が約20トン(貨物重量約18トン)を超える場合、2軸シャーシでは道路法違反となります。事前の重量確認を怠って当日手配不可となった場合、配車キャンセル料(運賃の100%相当)や再手配の3軸割増費用が重なって発生します。

3. 税関検査に伴うショートドレー
輸入申告で大型X線検査等の指示が出た場合、CYから検査場への往復輸送費(ショートドレー:約25,000円〜35,000円)と待機料が実費として追加されます。

ドレージ手配の実務フローとトラブルを防ぐ依頼時の注意点

ドレージ手配は、本船の到着予定日時(ETA)の5〜7日前までに配車依頼を行うのが原則です。通関業者や納品先倉庫との間で確定データを共有することが実務上のポイントとなります。

手配ルートの選定(フォワーダー・ドレージ直接手配・マッチングプラットフォーム)

手配のルートには3つの選択肢があり、自社の受入規模や社内体制に合わせて選択します。

手配ルート メリット デメリット 適した利用状況
フォワーダー経由 海上輸送から通関・陸送まで一括管理可能。窓口が一本化される。 中間手数料が含まれるため、単価は高くなりやすい。 貿易担当者が少ない企業や、全工程の管理委託を優先したい場合。
ドレージ業者直接手配 中間コストを削減可能。運送会社と直接の交渉ができる。 本船遅延時のスケジュール変更や空コン返還管理を自社で行う必要がある。
マッチングプラットフォーム スポット案件や繁忙期でも空き車両を迅速に確保できる。 利用タイミングによって運賃が変動し、作業品質にバラつきが生じやすい。 突発的な配送が発生するEC事業者や、緊急時の補完ルート確保。

毎月継続的にコンテナを輸入する企業であれば、直接手配によりコストパフォーマンスを向上させることができます。一方、港湾ターミナル内での臨機応変な対応が必要な場合は、港湾事情に強いフォワーダーへの委託が安全です。

フリータイム超過による追加費用(デマレージ・ディテンション)を防ぐポイント

実務で頻出する保管・過料のコストは、支払先と発生条件によって以下のように明確に区別されます。

  • デマレージ(超過保管料): コンテナターミナル(CY)内に規定期間(フリータイム)を超えてコンテナを放置した場合に、船会社へ支払う過料。
  • ディテンション(返還延滞料): CYから搬出後、規定期間内に空コンテナを返還しなかった場合に船会社へ支払う過料。
  • 留置料(現場待機料): 納品先での荷降ろし作業が遅れ、ドライバーと車両を拘束した場合にドレージ運送会社へ支払う作業遅延補償。

デマレージとディテンションを防ぐためには、本船到着前に通関手続きを完了させる「予備申告制度」の活用が有効です。また、港湾混雑が懸念される場合は、オフドックドレージを活用して近隣の保税蔵置場へ事前にコンテナを移動させておけば、CY側の保管期限オーバーを回避できます。

ドレージ効率化・コスト削減の具体的施策

ドライバーの労働時間規制強化に伴う輸送能力低下を補うには、単なる単価交渉を超えた業務プロセスの改革が必要です。

ドライバー待機時間を削減する港湾VBS(予約システム)活用と事前情報連携

港湾ターミナルでの長時間待機は、陸送費の上昇に直結します。待機料金は2時間を超えると1時間あたり3,000円〜5,000円程度が発生し、遠距離運賃と重なることで輸送コストを大きく押し上げます。

この課題に対する解決策が、国土交通省が推進する港湾VBS(Vehicle Booking System)「CONPAS(コンテナ・ファスト・パス)」です。CONPASはWeb上でトラックの来頭時間を事前に予約し、自動ゲートと連動してスムーズな搬出入を行う仕組みです。大井ターミナル(東京港)や横浜港などの主要拠点において、1〜2時間におよんでいたゲート待ち時間を大幅に短縮させた実績があります。

荷主側は貿易情報ポータル「Cyber Port」やNACCSのデータを活用し、搬出許可データをリアルタイムでドレージ業者へ共有する体制を作ることが求められます。これにより、ターミナルゲート前での空振りを防ぎ、待機費用の発生を抑えることができます。

空コンテナ回送費を削減する「コンテナラウンドユース(CRU)」の導入アプローチ

輸入で受領した空コンテナを港へ返却せず、そのまま輸出企業の工場へ回送して再利用する「コンテナラウンドユース(CRU)」の導入により、往復の空回送コストを削削減できます。

導入手順は以下の3ステップで進めます。

  • 1. 物流データの可視化: 地域内または自社グループ内における20フィート・40フィートコンテナの「輸入荷降ろし日」と「輸出積み込み日」のマッチング条件を抽出します。
  • 2. 船会社との事前合意: コンテナ流用に関する事前許諾を得るとともに、汚れや破損に関する点検基準(EIR確認等)を関係者間で共有します。
  • 3. 内陸コンテナデポ(ICD)の活用: 輸出入のタイミングが即日合致しない場合は、内陸の中継拠点(ICD)で一時保管する仕組みを組み込みます。港から100km以上離れた内陸エリアでは、1本あたり数万円単位の運賃カットが可能になります。

CRU運用時は、以下の実務チェックリストを用いて事前に仕様を確認します。

確認項目 チェック内容 実務上のポイント・影響
コンテナサイズと重量 20ft/40ftの別、貨物重量の確認 20ftで重量がある場合は軸重制限クリアのため3軸シャーシが必要。
シャーシ種類の指定 2軸・3軸・MGシャーシの適合確認 リーファーコンテナはMGシャーシ手配が必要となり追加料金が発生。
コンテナ状態確認 内面清掃・ダメージ・害虫付着のチェック 輸入デバンニング直後に写真を撮影。ダメージ発見時は船会社デポへ返却切替。
情報のリアルタイム共有 バン・デバン完了時刻の連絡 作業完了データを即時共有し、次の回収・配送ルートへ迅速に移行。

コンテナのサイズやシャーシスペックを正確に管理し、ドレージ業者や船会社との情報連携を密にすることで、無駄な待機料と回送費の発生を最小限に抑えられます。

よくある質問(FAQ)

Q. ドレージ輸送とは何ですか?

A. ドレージ輸送とは、国際輸送で届いた海上コンテナをデバンニング(荷降ろし)せず、そのままの状態で目的地まで陸上輸送する仕組みです。英語の「dray(荷馬車)」が語源で、港湾から内陸の倉庫や工場へ繋ぐラストマイル輸送などを担います。日本の物流現場では「ドレー」「ドレー輸送」とも呼ばれています。

Q. ドレージ輸送と一般的なトラック輸送の違いは何ですか?

A. 最大の差異は、貨物の積み替え(デバンニング)を行うかどうかです。一般的なトラック輸送は車両の荷台に荷物を積み込んで輸送しますが、ドレージ輸送は海上コンテナをそのまま専用シャーシに載せて運搬します。荷降ろしの手間や破損リスクを抑えられる一方、トレーラーを牽引する専門の車両や手配が必要となります。

Q. ドレージ輸送の費用内訳と依頼時の注意点は何ですか?

A. 費用は基本運賃のほか、燃料サーチャージや待機料などで構成されます。依頼時の注意点として、保管期間を超過した際に発生する「デマレージ(滞貨料)」やコンテナ返却遅延による「ディテンション(延滞料)」などの追加コストが挙げられます。これらを防ぐには、フリータイム期間内での計画的な手配と管理が不可欠です。

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